たつや先生の投資信託ETFの選び方｜人口ボーナスと未来予測データで投資チャンスが分かる

こんにちは、投資月収500万円たつや先生です。

日本株、米国株、債券、投資信託、海外ファンド、不動産、資源、通貨など、投資にはたくさんの種類があります。
これらから投資先を選ぶ際、どんな情報や基準で決めるのかが資産運用の成果を左右するわけです。

そこで今回は私自身や私たちの投資アカデミーの皆さまが、どのようにして投資先を選んでいるのかをお伝えします。

特に初心者の皆さまには投資信託が人気ですので、有望な投資信託やファンドの選び方を分かりやすく解説します。

今あなたが投資を取り組まれていらっしゃるなら、またこれから資産運用を始めたいとお考えであれば、きっとお役立ていただけると思います。

私たちは未来予測データを最も重視します

私たちの投資アカデミーで最も重視する情報は、未来予測の資料やデータです。
これから10年後20年後そして50年後に向けて、世界全体がどのように動くのかを計算した資料を参考にします。

例えば次のような機関が発表している公式資料を見比べて、これから最も有望な国や産業を選んでいます。

・各先進国の政府機関
・世界銀行
・国際通貨基金
・世界のメガバンク
・投資銀行や証券会社
・シンクタンクや研究機関
・世界有数の会計事務所

もちろん彼らが公表する情報は、多額の予算と人員をかけて導き出した未来予測。
今後どの国や産業が経済発展するのか具体的に明かされています。

日本政府の未来予測

米国政府の未来予測

英国政府の未来予測

EU（欧州連合）の未来予測

世界銀行の未来予測

国際通貨基金の未来予測

HSBCの未来予測

citi bankの未来予測

ここで大切なことは、各機関の未来予測データはめちゃめちゃ的中すること。

つまりあなたが投資信託などで資産運用する際も、この未来予測データを抑えておくだけで、有望な成長国や成長産業が分かるようになります。
投資する期間にもよりますが大きな失敗や判断ミスも減るわけです。

私たちはこのような未来予測データを複数収集して、全体的に見比べながら投資する国や産業を決めています。
信頼できる情報を基に投資することで、ほぼ計画どおりに投資成果をあげることができるんです。

1．人口ボーナス（経済成長期）

私たちが真っ先にチェックする情報に「人口ボーナス」という考え方があります。
人口ボーナスとは国民に占める働く人の割合が上昇して、経済成長が促進されること。

人口ボーナスに差し掛かった国は、ほぼ例外なく経済発展することが歴史的に確認されており、株式市場や不動産価格が右肩上がりに上昇します。

この最も分かりやすい実例は日本の高度経済成長期ですね。
日本は1955〜73年の約20年にわたり、経済成長率は年平均10％前後の高い水準で成長を続けました。

当時の日本の経済発展を支えたのが人口ボーナスです。
若い働き手が増えたこと、そして大規模な金融緩和が原動力になって、日本経済は大きく成長しました。

人口ボーナスをきっかけに経済発展した歴史は、当時の日本にだけ当てはまるのではなく、世界中の様々な国々に見られます。

ですから常に人口ボーナスと照らし合わせて、投資する国や産業、また投資信託を選ぶようにしましょう。
あなたが投資の知識やご経験が少なくても、これを抑えておくだけでとても有利に資産運用できるようになりますよ。

日本の人口ボーナス・人口オーナス
出典 総務省 国立社会保障・人口問題研究所

2．人口オーナス（経済衰退期）

そして人口ボーナスを終えた国は、経済成長が鈍化する人工オーナスを迎えます。

人口オーナスとは人口ボーナスと逆の状態ですね。
若い働き手の割合が減り、高齢者が増えて社会保障や税負担が大きくなり、経済が成長しにくい少子高齢社会を指します。

日本は1990年代にバブル崩壊してから経済成長はストップしており、GDPも物価上昇率も横ばいを続けています。
この一番の原因は少子高齢化であり、人口ボーナスを終えて人口オーナスに入ったことです。

もちろん国によって若干の差はありますが、人口オーナスに入った国は経済成長の鈍化は避けられないので、投資対象としての魅力は小さいと言えます。

もちろん個々の企業を見ると成長する分野もありますが、日本全体としては右肩下がり、良くても横ばいの市場だということを覚えておきましょう。

日本の人口ボーナス・人口オーナス
出典 講談社 現代新書

3．日本の高齢化はいつまで続くのか

1990年代のバブル崩壊以降、日本株が長期低迷していることは、人口オーナスに突入したことで説明できます。
そして日本の高齢化はさらに深刻化します。

それでは具体的にいつまで日本の高齢化は進むのでしょうか。
この答えはもう明らかになっており、下記の内閣府の未来予測に明確な数字が出ています。

出典 内閣府 高齢社会白書

内閣府によると、日本は総人口が減少する中で65歳以上の高齢者が増加することにより、高齢化率は上昇を続ける見通しです。

2036年に国民の3人に1人が高齢者、2065年に国民の約2.6人に1人が高齢者になります。
さらに2065年には国民の約4人に1人が75歳以上の者となるとのこと。

つまり日本の高齢化のピークは少なくとも2065年以降であり、今後数十年間に渡って高齢化が進行することが明らかになっています。

あなたも資産運用をお考えであれば、どの国に投資すべきかを、このような未来予測をよく見ておくことが大切です。
一部の個別株や都心の不動産を除いて、日本市場に投資する機会はしばらくやってこないでしょう。

これから経済発展する国や産業とは

私たちが投資先を判断するとき、これから10年20年と長期的に成長する国を見極めることが大切です。

とはいっても私たちが自分の目で見極めるのではなく、人口ボーナスや人口オーナスと同様に、信頼できる未来予測データをもとに判断します。
政治、軍事、GDP成長率、地政学的な要素、資源など、あらゆる面から計算された未来予測を活用するのが最も手堅い方法です。

実際私が重視している未来予測は、次の機関の調査資料が主になります。

世界銀行、国際通貨基金、日本の政府機関、日本銀行、アメリカの政府機関、FRB、中国の政府機関、各国のメガバンク、投資銀行、会計事務所、シンクタンクなどの公式資料。

これらの機関の未来予測をフォローして、今後成長する国や産業を総合的に判断しています。

事例1：アメリカ政府の未来予測

例えば次のグラフはNational Intelligence Councilという米国政府機関が公開している未来予測です。
これを見るだけでも、2050年にかけてどの国が成長するのか、そして周辺国とのパワーバランスや成長率の比較をしやすくなります。

出典 National Intelligence Council（米政府機関）

これはあくまでひとつの予測資料ですから、これだけを見て安易に投資先を決めるわけではありません。
しかし各国政府の公式資料を多方面から集めて読み取ることで、極めて高確率で投資成果をあげられるようになります。

事例2：たつや先生の表と裏の情報源

そしてもう一つ私が重視しているのは、私たつや先生の人脈を通じて得られる情報です。

私のところに入ってくる情報は、表の情報と裏の情報に大きく分けられます。

表の情報は誰もがイメージしやすく、あなたも日常的に接している報道やデータです。
テレビやインターネットなどで広く報道されている公式資料などですね。

そして裏の情報というものがあって、これは一般の方がタッチできない情報源です。
例えばヘッジファンド、プライベートバンカー、業界の権力者など、彼らから直接入ってくる情報のこと。

いずれにしても情報収集で目を向けるべきは、次の2つのポイントです。

1. 世の中のお金の大きな動き
2. これから世界で起こること

これらが分かるだけでも投資に活かすことができますし、より有利な運用ができるようになります。

ちなみに世界全体を巻き込むような大きな騒動は、あらかじめほとんど仕組まれたものです。

例えばA国とB国が争い事を始めたら、A国とB国の両方を裏側から操っている存在があります。
でもA国とB国ばかりが報道されるので、そのフィクサーの存在が一般には分かりにくくなっています。

そのような情報をいち早く手に入れることで、一般の方々よりも先回りして動くことが大切です。

未来予測を元に選んだ人気の投資信託

こちらに掲載している投資信託や海外ファンドは、上記の未来予測データや情報を元に厳選したものです。
いずれも私たつや先生は2012年10月から投資しています。

また右肩あがりに成長していることもあって、インカム投資アカデミーでも人気の投資先になっています。
次のような投資情報も私たつや先生の無料メルマガでお届けしています。
興味がありましたらチェックなさってください。

先進医療技術ファンド テクノロジー系ファンド 高配当債券ファンド

もちろん上記以外にも将来有望な投資信託やファンドはたくさんあります。

このような安定成長する国や産業に投資することが、今の先行き不透明な社会を生き抜くために、必須の資産運用だと私は考えています。

確かな情報やデータを元に資産運用すれば、より安定した投資成果を得やすくなります。
未来に起こることは100％断言できませんが、有益な情報は私たちの投資の強い味方になってくれるのはまちがいありません。

まとめ：たつや先生の投資先の選び方

このように私たちの投資アカデミーでは、 幅広いデータや情報をもとに資産運用を取り組んでいます。

このようなインカム投資の方法は、資産運用の知識やご経験が少ない方も、どなたでも安心して始められる点がメリットだと考えています。

いつも私のYouTubeやメルマガでお話しています通り、私たちは難しい投資用語や経済理論を用いることはほとんどありません。
PERやPBR、米国雇用統計や消費者物価指数など、これらの指標が当てにならないとは言いませんが、それらを十分に使いこなすのは現実的に不可能なのです。

私たちのアカデミーの受講生さまの多くは、サラリーマンやOLさん、自営業や経営者の方が大半で、毎日お仕事などで忙しくされています。
そのような兼業投資家であれば、もっと手軽に取り入れられて、より確実な情報を元に投資先を決める方が効率的です。

あなたも投資を取り組まれる際は、決して視野の狭い性急な判断をすることなく、より確実な情報を元に資産運用を進めるようにしてほしいと思っています。

これからも私たちと一緒に、楽しくがんばってまいりましょう。
ありがとうございました。